診療相談の新たなかたち オンライン機能を使いたおせ

新医師同士WEB機能を用いた相談機能の充実ぶりがめざましい。制度的には2020年度診療報酬改定でコンサルテーション機能が評価されるようになったほか、新型コロナウイルス感染症禍のなか、オンライン・電話による初診も保険診療として認められるようになった。また技術的にも患者情報を画像・音声・生体に関する数値などを共有し、遠隔でも相談機能を充実させることで診療の質を高める仕組みが提案されている。ここではそうした遠隔相談の事情やソリューションの紹介等を通じて、「医師と医師、医師と患者の関係の新たなかたち」の現状を報告する。

新型コロナで注目集めるが見守り強化の一環で伸長

「DtoP」は新型コロナウイルス感染症対策が進むなかでさらに注目度が高まっている。2018年度診療報酬改定で「オンライン診療料」が新設されて「風穴」が空いた。この時の算定要件は▽ビデオ通話が必須、▽3カ月連続でのオンライン診療料の算定は不可、▽一定期間、対面診療を同疾患にて継続している――などとなっていた。
ここへ、新型コロナ禍を受けて初診料の算定も暫定的ながら認められるなど、さらに一歩、用途拡大に踏み出しているのだ。

とはいえ、実際には初診からオンラインを取り入れる臨床医はまだまだ少数派のようだ。eヘルスケア株式会社が5月20~25日に実施したアンケート調査によると、初診にオンライン専用システムを利用しているかどうかの問いに対して「すでに実施している」と答えたのは3%、電話利用を合わせても約30%にとどまっている。
理由としては「診療報酬が安い」「ハード面が整っていない」「初診は難しい・不安」などが挙がっている。

一方でかかりつけ医のようなかたちで継続的に接している患者に、患者の不安を解消したり、安定した状態の続く患者の様子を定期的に確認したりする手段としてオンラインを用いるケースは増えているようだ。
「本当に重症の患者のところには毎日でも行くし、患者の様子を見て回数を控えることもある」という病院理事長の声もある。
導入費用や診療報酬といった制度上の課題はあるものの、現場レベルでは使い方に工夫を凝らし、手堅く活用していると言えそうだ。(『最新医療経営PHASE3』2020年9月号)

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