デジタルヘルスの今と可能性
第54回
20代が医療・ヘルスケアビジネスに
参入してきている

「デジタルヘルス」の動向を考えずに今後の地域医療は見通せない。本企画ではデジタルヘルスの今と今後の可能性を考える。今回は、筆者が5年前の2017年6月から始めた「ヘルスケアビジネス研究会」というオンラインサロンを取り巻く環境の今年に入ってから急激な変化についてお話したい。

ビジネス=「お金好き」と見られた5年前

今年のゴールデンウイークは、私が開業した銀座でも多くの人が出歩いていて、人の往来が以前のように戻ってきたように感じた。新型コロナウイルス感染症の影響でオンラインに移行していたイベントも、リアルでの開催が増えてきつつある。
そんな今回は、明らかに時代が変わりつつあると感じることがあった話をしていこうと思う。

本稿の初期に書いたきりかもしれないが、私は2017年に厚生労働省を退職する際、「ビジネスの力を活用して医療やヘルスケアを良い方向に向けて加速させたい」と思い、医療・ヘルスケアテクノロジー×ビジネスを専門とすることにした。
そこで、17年6月から「ヘルスケアビジネス研究会」というオンライサロンを開始し、現在まで約5年間続けてきたが、その間には、とてもさまざまな変化があった。
最初にこのオンラインサロンを始めたときは、医療・ヘルスケア分野に関して「ビジネス」とでも言おうものなら「お金が好きなんですね」と言われ、いわゆる「銭ゲバ」扱いをされたし、オンライサロン自体もいわれのない批判を受けていたりした。
今でこそ、オンラインサークルのようなものであると社会からも一定の理解がされるようになり、他にもオンラインサロンは台頭しているが、17年当時は、「ビジネス」の「オンラインサロン」をするということだけで、実際にどのようなことをやっているのかどうかということはまったく見られずに批判をされていた。

医療者のビジネス参入が増加

では、「ヘルスケアビジネス研究会」では何をやっているのかと言うと、わかりやすく言うと、名前にもあるように「研究会」をやっているのだ。
一般的な医学領域の研究会の場合、論文の読み合わせをしたり最新の事例発表をしたり、トレンドの研究者に発表をしてもらうといっことを研究会として行っているが、それをそのまま、ヘルスケアビジネス領域で行っているようなイメージだ。
ヘルスケアビジネスにおいて新たな製品やサービスを創出する際は、医療制度・政策に関する最新の知識が必要なので、法改正や厚労省からの通知・事務連絡の内容をいち早く解説したり、今の時代、ユーザーがどのようなことを求めているのかを知るため、新しいデジタル製品やデジタルサービスの事例を共有したり、トレンドの研究者の代わりとして、上場した医療・ヘルスケア領域の社長や面白いサービスの取り組みをしている人などを呼んで話を聞いたりしている。まさに、分野は違えど「研究会」をしているのである。

この「ヘルスケアビジネス研究会」は、5年経った現在、メンバーは250人くらいに増えている。最初は、起業している医師といったすでにビジネス領域に参入している、あるいは、ヘルスケアビジネス領域で取り組みをしている企業の方などが中心だった。
しかし、ここ2年くらいは、医師をはじめとする医療者や医療系の学生で、今後、起業やビジネスへの参入を考えている人がとても増えてきた。そうした風向きを感じ始めたのが20年ごろで、その際時代が変わってきていると感じたものである。

若い世代による面白いデジタルサービス

それが今回、また大きな時代の変化があると感じたのが、毎月の「ヘルスケアビジネス研究会」で開催している勉強会イベントを、久しぶりにリアルで開催したときのことだ。
22年5月10日、久々のリアルの会場で医療・ヘルスケア領域の上場企業の社長2人をお呼びし、イベントを開催した。当日の参加者は約50人。さて、ここからが本題なのだが、その参加者の3分の1くらいが20代だったのだ。
もともと、5年前に研究会を始めた際の年齢層は、当時の私と同世代、35歳前後の参加者がほとんどであった。
また、昨年の緊急事態宣言が解除されたタイミングでも一度、リアルイベントを行っていたが、そのときの参加者のほとんども、35~45歳だった。
それがなんと今回、急に3割を20代が占めていたわけだ。最近、オンラインのほうの研究会でも20代の参加者が多くなってきているとは思っていたが、いきなりの大変化だ。
当日のイベントに来ていた20代参加者は、一概に夢を持っていて、社会を変えようという熱い想いがあり、すでに自分の事業を開始していたり取り組もうとしていた。医学生だけでなく、医療領域以外の学生や、一度社会人になったが医療領域で起業をした人もいた。
何よりも感じたのが、20代がこの医療・ヘルスケアビジネスの領域に、自らよくしようという思いで参入してきているということだ!時代が大きく変わり始めたという感覚を抱かざるを得ない。

医療・ヘルスケア領域で、こうした若い世代による面白いデジタルサービスが、今後ますます出てそうだ。(『CLINIC ばんぶう』2022年6月号)

加藤浩晃
(京都府立医科大学眼科学教室・デジタルハリウッド大学大学院客員教授/東京医科歯科大臨床教授/THIRD CLINIC GINZA共同経営者)
かとう・ひろあき●2007年浜松医科大学卒業。眼科専門医として眼科診療に従事し、16年、厚生労働省入省。退官後は、デジタルハリウッド大学大学院客員教授を務めつつ、AI医療機器開発のアイリス株式会社取締役副社長CSOや企業の顧問、厚労省医療ベンチャー支援アドバイザー、千葉大学客員准教授、東京医科歯科大臨床准教授などを務める。著書は『医療4.0』(日経BP社)など40冊以上

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