SPECIAL FOCUS
慣れ親しんだLINEのように使いながら
介護現場で必要な情報を
漏れなく共有できる

同じ事業所のスタッフでも働く時間や場所が違っ たり、病院や薬局など外部関係者とのやり取りも求 められる、介護スタッフたち。必要な情報を確実に 共有するために多くの事業所で利用されているの が、ビジネス版LINE の「LINE WORKS」だ。

ビジネスユースに特化して安全性と快適さを両立

スタッフ間の情報共有において、SNSの活用が介護事業所でも目立つようになった。ところが、個人向け連絡ツールだと情報漏洩のリスクや、管理に対する不安が付きまとう。こうした課題を払拭するため導入が進んでいるのが、モバイルメッセンジャーアプリ「LINE」の兄弟会社であるワークスモバイルジャパン株式会社による、「LINE WORKS」だ。

「LINE WORKSは、LINEと同じ使い勝手を踏襲しながら、ビジネスユースに特化したサービスをひとつのアプリに集めたもの。PCのほかスマホ、タブレットから使用でき、高いセキュリティ技術により、情報漏洩のリスクを抑えています」と話すのは、同社の松本達也さん。

個人向けアプリでもお馴染みのトーク（チャット）機能はもちろん、アドレス帳や職場内に情報を周知するホーム（掲示板）、メンバー間の予定を把握できるカレンダー、資料やファイルをどこからでも保存・閲覧できるDrive、個別にカスタマイズできるアンケートなど、ビジネスに活用できる機能がそろっている。担当する利用者やテーマごとにグループをつくり、情報交換・共有することも可能だ。

2016年のサービス開始以来、20万社超が導入している。
「機能を厳選した無料プランもあり、介護や医療も含め幅広い業種で使われています」

メンバーやトーク内容の管理が行える

LINEと大きく異なる点は、管理者を設定できること。
LINEではグループからの退会などは本人しか行えないが、LINE WORKSであれば管理者がメンバーの入退会や、閲覧権限などを管理できる。過去のメッセージ内容もログとして保存される。
「特定のメンバーは外部関係者とつながっても構わないなど、ルールを決めて運用することができます」

情報共有・連携が漏れなく、スムーズに行える

LINEのグループではできない「誰が」既読かをLINE WORKSでは追えるので、情報の伝達具合の把握もスムーズになる。
2021年度介護報酬改定に伴う事業所の運営基準見直しでは、有事を想定したBCPの策定も義務づけられるほか、各種ICTを活用した連携ツールの導入も求められているが、就業形態やITのリテラシーによる差異なく確実に情報共有・連携できるツールがあると、現場では重宝するだろう。
「コロナ禍では、職員の検温状況をアンケート機能で報告したり、動画なども活用しながら自社の感染対策を職員に適宜伝達しているケースも見られました。既読の有無を確認できるため、一方通行ではない情報共有が可能となります」

発信したい内容に合わせた発信方法を選べる

掲示板を使って新入職員の紹介や職員のお勧めの本や映画を紹介するなど、コミュニティ的な活用も報告されている。また、ビデオ通話などテキスト以外の情報のやり取りもできるので、正確な情報が伝わる。
「複数人が参加するビデオ会議もできます。これによりほかのサービスを解約し、年間40万円を節約した事業所もありました」

総務・人事、業務支援など外部のサービスやツールと連携することも可能。LINE WORKSは職員同士や外部関係者とのコミュニケーションだけではなく、事業所運営もスムーズにする、なくてはならないツールといえるだろう。

画像提供：医療法人社団健育会 ひまわり在宅サポートグループ／社会福祉法人 黒部市社会福祉協議会

ワークスモバイルジャパン株式会社
03-4316-2996（平日9：30～12：00、13：00～18：00）

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